1. 職業性腰痛とは
職業性腰痛とは、職場での作業や環境が原因で発生する腰痛を指します。厚生労働省の調査によると、腰痛は労災疾病の中で最も多い症例の一つであり、特に肉体労働やデスクワークを伴う業種で多く発生しています。
また、職業性腰痛は一時的な痛みにとどまらず、慢性化することで生産性の低下や労働者の生活の質を大きく損なう可能性があります。職場環境や作業負担の見直しが欠かせない問題です。
2. 原因とリスク要因
職業性腰痛の原因には、以下のような要因が挙げられます。
労働環境
- 重労働: 重い荷物の持ち運びや繰り返しの持ち上げ作業
- 不適切な姿勢: 長時間の前かがみ姿勢や無理な体勢での作業
- 座りっぱなしの業務: デスクワークや長距離運転による腰への負担
作業内容別リスク
- 物流・倉庫業：長時間の荷物運搬や高重量物の取り扱い
- 介護業界：利用者の移乗や支援中の前屈姿勢
- 製造業：繰り返し作業や不適切な作業台の高さ
個人要因
- 体力不足: 筋力や柔軟性の低下が腰痛を誘発
- 加齢: 年齢とともに骨や筋肉の耐久性が低下
- 運動不足: 健康維持のための運動が不足し、筋肉の衰えを招く
健康要因の補足
- 筋肉バランスの悪化や体幹筋力不足も腰痛の原因に
- 運動不足による血流の低下が慢性的な痛みを助長
精神的ストレス
- 腰痛は、作業負荷や姿勢といった生物的要因に加え、職場での心理的ストレスや働き方（社会的要因）も大きく影響
- 心理的なストレスが高い職場環境や、適切な休憩が取れない状況が腰痛の悪化や慢性化を招く可能性がある
精神的なストレスが原因で、身体の緊張状態が続くことで腰痛が発生するケースも少なくありません。
心身のバランスが腰痛予防においても重要です。
3. 職業性腰痛が与える影響
企業への影響
- 生産性の低下: 腰痛による集中力の欠如や欠勤が生産性に影響を与える
- 離職率の増加: 腰痛が原因で仕事を続けられず離職するケースも増加
- 労災リスク: 労災請求が増えることで企業の財政に負担がかかる
- 企業イメージの低下: 従業員の健康配慮が行き届かない企業は、外部からの信頼も低下
- 財務面への影響：腰痛による労災請求や医療費の増加、離職や休職の増加が採用コストや教育コストを押し上げる
- 労働力の質への影響：腰痛が原因で職務変更や業務負担が偏るケースが増加、チーム全体の士気低下の要因にもなる
個人への影響
- 身体的苦痛: 腰痛が原因で日常生活や仕事に支障をきたす
- 精神的ストレス: 痛みが続くことで仕事への意欲や生活の満足度が低下
- 将来的な健康リスク: 腰痛を放置すると、さらなる健康問題につながる可能性がある
腰痛の発症や慢性化により、従業員が痛みに対する恐怖心（Fear Avoidance Behavior）を抱くと、作業意欲や集中力が低下することにつながります。
このような心理的要因が職場全体の生産性低下に波及するリスクも無視できません。
4. 職業性腰痛対策の必要性
企業における必要性
- 健康経営の推進: 従業員の健康を守る取り組みが企業の競争力を高める
- 労働環境の改善: 適切な姿勢指導や補助機器の導入が腰痛リスクを低減
- 法的な安全配慮義務: 労働安全衛生法に基づく対策が企業の責任を果たすことにつながる
- 企業が取り組むべき具体的施策
・アシストスーツや補助器具の導入
・作業負担の軽減を目的とした業務プロセスの見直し
・作業台や椅子の調整、エルゴノミクスデザインの採用
個人における必要性
- 腰痛予防: 痛みを未然に防ぎ、健康的に仕事を続けられる環境を整える
- 生活の質の向上: 腰痛のない生活で仕事や家庭生活を充実させる
- 将来への備え: 健康な腰を保つことで、長く活躍できる体を維持
- 個人が実践できる対策
・朝のストレッチや簡単な体幹トレーニングを推奨
・休憩中の姿勢リセットを取り入れることで、腰部負荷の蓄積を解放
腰痛対策には、単なる作業負担の軽減だけでなく、従業員の心理的・社会的環境の整備が重要です。
Biopsycosocial model（BPSモデル）は、生物的・心理的・社会的な要因を統合的にとらえることで、腰痛の予防・管理を効果的に行うフレームワークとして注目されています。
5.健康経営と腰痛対策
- 健康経営有料法人認定への影響
・職業性腰痛対策は健康経営の取り組み評価ポイントに直結 - 腰痛予防を通じた企業価値の向上
・安全、快適な職場環境が従業員の定着率や生産性の向上に寄与
BPSモデルを取り入れた腰痛対策は、健康経営有料法人認定を目指す企業にとって、効果的な取り組みとなります。
生物的・心理的・社会的要因を統合的に管理することで、従業員の健康向上と企業価値の向上を同時に実現できます。
まとめ
職業性腰痛は、労働者だけでなく企業全体にも大きな影響を与える深刻な問題です。
しかし、適切な対策を講じることで腰痛リスクを大幅に低減することが可能です。健康経営の一環として腰痛対策を取り入れることは、従業員と企業の双方にメリットをもたらします。
メッセージ
職業性腰痛は、従業員の健康と企業の生産性に大きな影響を及ぼす重要な課題です。しかし、適切な対策を講じることで、そのリスクを大幅に軽減することができます。これまで20年以上にわたり、私は理学療法士として個人の健康をサポートし、作業管理士として職場環境の改善に携わってきました。その中で感じるのは、「健康な身体こそが最高のパフォーマンスを生む」というシンプルな真実です。
腰痛を予防し、快適な職場環境を整えることは、単なる健康管理の一環ではありません。それは、企業の成長と従業員の幸福の基盤を築くことに他なりません。この特集を通じて、職業性腰痛への理解を深めていただき、ぜひ自社の取り組みに活かしていただければ幸いです。
私たちの身体は資本であり、職場での健康が人生全体の充実にもつながります。だからこそ、今こそ腰痛予防に取り組むタイミングです。私たち専門家がサポートいたしますので、ぜひ一歩を踏み出してみてください。未来を共に健康で、より良いものにしていきましょう。
作成：逢坂大輔 理学療法士・作業管理士